1. 1) 環境省(2018),“第1章 第五次環境基本計画に至る持続可能な社会への潮流”, 「平成30年版 環境・循環型社会・生物多様性白書」, 環境省ホームページ, 入手先 <http://www.env.go.jp/policy/hakusyo/h30/html/hj18010101.html>, (参照 2020-4-11)
2. 2) 文部科学省(n.d.), 持続可能な開発のための教育(ESD)に関するグローバル・アクション・プログラム, 文部化科学省ホームページ, 入手先 <https://www.mext.go.jp/unesco/004/1345280.html>, (参照2020-4-11)
3. 3) 外務省(2020), 持続可能な開発目標(SDGs)達成に向けて日本が果たす役割, 外務省ホームページ, 入手先 <https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/pdf/2001sdgs_gaiyou.pdf>, (参照 2020-4-11)
4. 4) 環境省地球温暖化対策推進本部 (2015), パリ協定を踏まえた地球温暖化対策の取組方針について, 環境省ホームページ, 入手先 <http://www.env.go.jp/earth/ondanka/cop21_paris/paris_conv-b.pdf>, (参照 2020-4-11)
5. 5) 環境省(2017), “第2節SDGsの各ゴールの関係と世界の現状”, 平成29年 環境・循環型社会・生物多様性白書, 環境省ホームページ, 入手先 <https://www.env.go.jp/policy/hakusyo/h29/html/hj17010102.html>,(参照 2020-8-19)