1. 1) 内閣府, 避難情報に関するガイドラインの改定, http://www.bousai.go.jp/oukyu/hinanjouhou/r3_hinanjouhou_guideline/（最終閲覧日: 2022.1.31）
2. 2) 田中皓介・梅本通孝・糸井川栄一（2016）「既往研究成果の系統的レビューに基づく大雨災害時の住民避難の阻害要因の体系的整理」地域安全学会論文集, Vol.29, pp.185-195.
3. 3) 羽鳥剛史・大竹勇太朗・森脇亮（2020）「洪水災害に関する住民理解の促進に向けたハザードマップの開発と効果検証：西予市野村町におけるゾーン別ハザードマップの取り組み」土木学会論文集 F5 (土木技術者実践), Vol.76, No.1, pp.98-112.
4. 4) 松本行真（2013）「地域で形成される民衆知と津波避難に関する予備的考察」地域安全学会論文集, Vol.21, pp.119-128.
5. 5) 畑山満則（2017）「防災・減災を支える情報通信技術の課題と展望」電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン, Vol.11, No.2, pp.100-105.