1. 1) 国土交通省：平成 30 年 7 月豪雨における被害等の概要 2018. https://www.mlit.go.jp/river/shinngikai_blog/hazard_risk/dai01kai/dai01kai_siryou2-1.pdf (2021 年 2 月 5日閲覧)
2. 2) 国土交通省九州地方整備局八代河川国道事務所：令和 2 年 7 月球磨川豪雨検証委員会第 2 回令和 2 年 10月 6 日開催説明資料（3/4），2020．http://www.qsr.mlit.go.jp/yatusiro/site_files/file/bousai/gouukensho/20201006shiryou3.pdf (2021 年 2 月 5 日閲覧)
3. 3) 髙木朗義，杉浦聡志，森啓明，岩田秀樹：平成 30 年 7 月豪雨災害における住民避難行動分－岐阜県を事例に－，自然災害科学，Vol. 38-特別号，pp. 133-151, 2019.
4. 4) 梶谷義雄，杉浦聡志，畑山満則，髙木朗義：災害時の避難行動に対する態度形成と避難実態に関する要因分析：平成 30 年 7 月豪雨を対象として，自然災害科学，Vol. 39-3, pp. 207-220, 2020.
5. 5) 柿本竜治，山田文彦：地域コミュニティと水害時の避難促進要因―平成 24 年 7 月九州北部豪雨時の熊本市龍田地区の避難行動実態調査に基づいて―，都市計画論文集，Vol. 48, No. 3, pp. 945-950, 2013.