1. 1) 総務省(2008)水に関する世論調査,世論調査報告書,http://www8.cao.go.jp/survey/h20/h20-mizu/index.html(2010年9月時点).
2. 2) 栗山浩一(1999)第2章 環境評価の現状と課題,「環境評価ワークショップ」(鷲田豊明,栗山浩一,竹内憲司),pp.25-45,築地書館,東京.
3. 3) 那須守,横田樹広(2004)ビオトープの環境経済評価に関する研究(その1)コンジョイント分析による限界支払意思額の算定,日本建築学会2004年度大会学術梗概集D-1分冊,pp.893.
4. 4) 横田樹広,那須守(2004)ビオトープの環境経済評価に関する研究(その2)ビオトープ整備事業の社会的便益の試算,日本建築学会2004年度大会学術梗概集D-1分冊,pp.895.
5. 5) 山縣弘樹,山中大輔,荒谷裕介,南山瑞彦(2007)コンジョイント分析を用いた下水処理水によるせせらぎ水路の多面的な便益の評価,環境システム研究論文集,35,287-294.