1. 1) 国土技術政策総合研究所, 建築研究所：平成23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震被害調査報告, 国土技術政策総合研究所資料第674 号, 建築研究資料第136 号, 2012.3
2. 2) 向井智久：東日本大震災での教訓を活かした耐震設計法に関する研究成果, 建築研究所講演会資料, 2015.3, (http://www.kenken.go.jp/japanese/research/lecture/h27/pdf/T3.pdf )
3. 3) 国交省：熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書概要, 2016.9 (http://www.mlit.go.jp/report/press/house05_hh_000633.html )
4. 4)「平成28 年（2016 年）熊本地震」について（第41 報）, 2016.7, (http://www.jma.go.jp/jma/press/1607/12a/kaisetsu201607121030.pdf )
5. 5) 気象庁 震度情報データベース, 2016.7 閲覧(http://www.data.jma.go.jp/svd/eqdb/data/shindo/index.php )