1. 1) 中央防災会議「民間と市場の力を活かした防災力向上に関する専門調査会」:事業継続ガイドライン 第一版- わが国企業の減災と災害対応の向上のために -, 内閣府 防災担当, 2005年8月.
2. 2) 阪神.淡路大震災調査報告編集委員会:第5章 電力施設 5.2 構造的被害, 阪神.淡路大震災調査報告, 土木.地盤編 ライフライン施設の被害と復旧, 丸善, 1997年9月, pp.346-368.
3. 3) 地盤工学会 新潟県中越地震災害調査委員会:13.4 電力, 新潟県中越沖地震災害調査委員会 報告書, 地盤工学会, 平成2007年5月, pp.461-467.
4. 4) 神田克久.武村雅之:震度データから推察される相模トラフ沿いの巨大地震の震源過程,日本地震工学会論文集,第7卷,第2号,2007年,pp.68-79.
5. 5) 気象庁:気象庁震源データファイル 1923-2007年, 地震年報 2007年, 気象業務支援センター, 2008年.